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Google検索は人材募集に影響するのか

情報の入り口は検索から始まる

一般に人は知りたいことがあれば、どうやって情報を入手するのでしょうか。

インターネットのない時代では通常は、誰か(両親や先生、知人など)に尋ねる、身近にある辞書で調べる、本屋でちょっと立ち読みする、図書館に行って百科事典で調べる…とかではなったでしょうか。

しかし今は、電子辞書なども飛び越えてインターネットで調べるのが当たり前の時代です。

目当てのアイドルの公演はいつなのか、電車の時間は何時なのか、シニアの猫のエサはなにが適しているのか、どこの病院が評判がいいのか、とんこつラーメンはどこが美味しいのか、エアコンはどこで買えば安いのか…などなどあらゆる情報をインターネットで一発検索できる時代です。

つまり、何かを調べるとき、インターネット時代の情報入手の入り口は検索から始まるのです。

検索窓のサジェストで誘導される

あなたは検索窓のマジックに引っかかっていませんか?

ユーザーのニーズに基づいて情報を調べる手がかりのひとつが「サジェストキーワード」です。「サジェスト」とは「予測変換」を意味します。

たとえば、ある会社をGoogleでインターネット検索したとします。

キーワードである会社名なり企業名を入力すると、検索窓の下にキーワードと一緒に表示されるいくつかのワードがありますよね。
そのキーワードが「サジェストキーワード」です。これは、検索される可能性の大小によって自動的に表示されます。2ワード以上の複合ワードだったりします。

サジェストが表示されると、一般の人は本能的に複合ワードのほうを見たい衝動に駆られるものです。たとえばサジェストに「企業名+年収」とあれば年収を、「企業名+評判」とあれば評判を、「企業名+採用」とあれば採用をついついクリックしてしまうものです。

いわば、意図的かどうかはわかりませんが、誘導のトリックに引っかかってしまうわけです。

就職活動中の立場で検索するとやるべきことが見えてくる

就職活動中の人なら誰でも興味のある企業について、会社規模、社員数、アクセス、給料、社会保険関連など、あらゆる情報を知りたがるのは当然です。

というのも、就職こそが自分の将来を左右しかねない、もっというと人生を決定づけるかもしれないと思うからです。

ではインターネットのない時代は、情報入手はどうしていたのでしょうか?

会社説明会がある大企業の場合はいいのですが、そういうものもない企業の場合は、会社四季報を買ってみたり、経済誌やビジネス誌を読むくらいでしょうか。

良い情報はそれでよいのですが、うわさや評判までは入手できません。
そうしたマイナスイメージの情報は、伝手をたよりに知人やその企業に勤める大学等の先輩などに聞いて回るのが常套手段でした。

ところがインターネット時代の今は情報を求めて、すべての人がと言っていいくらい真っ先にGoogle等でインターネット検索します。
良い情報は企業の公式ホームページを見れば大概わかりますし、評判や口コミなど、悪いもしくは好ましくない情報だって簡単に入手できます。

こここまで就職活動中の人の立場に立って考えてみましたが、企業にとってはどうでしょうか。
悪い評判・口コミなどのネガティブな情報こそ、注意深く監視し、場合によっては対策を考えるべきではありませんか。

優秀な人材ほど、企業を選ぶ

どの企業にとっても、優秀な人材は喉から手が出るくらい欲しいものです。

一般の就職希望者は、企業のどこを見て会社を判断しているのでしょう。

規模や安定性、給料や健康保険関連、研修制度などの体制もあるでしょうし、転勤があるか、海外赴任はあるか、出世のスピードは?など、人の価値観によってさまざまです。

どの要素を重視して就職を決めるかはひとそれぞれです。

では、優秀な人材はどうでしょうか。
もちろん給料が高いことに誰も文句は言わないでしょう。

むしろ企業の経営理念に重点を置いているのではないでしょうか。

規模の大小にかかわらず、過去の業績にどっかと腰をかけてばかりいないか、昇進は年功序列になっていないか、10年後の未来予想図は描けているか、社会貢献はしているか…など、企業の企業としての全体的な有り様に力点を置いていると思います。

たとえば、過去に重大な事件を起こして倒産寸前になった企業があるとします。
そしてインターネット上でトラブルについてあれやこれや書かれ、会社は四面楚歌の状態に陥りました。

しかしその後、その企業は全社一丸となって誠実な対応でトラブルを解決し、成長戦略を打ち出し、彼らにしかできない特殊な技術で、ある分野で世界一、二を争う優良企業に成長したとします。

優秀な人材は、この企業の過去のトラブルだけを見て会社を判断するでしょうか。いえ、ひょっとしてその後の名誉挽回の姿勢のほうを評価するかもしれません。

このように、いまや企業側だけが人材を選べるのではなく、優秀な人材の場合は、彼らこそが企業を選ぶのです。

インターネットと現実とを区別する時代は終わった

たとえばインターネット上の商店はかつて仮想商店などと言って、人間が実際に足を運ぶ現実の商店とは別途の存在として捉えられていました。

ところが今や、お酒を買うのに町のリッカーショップとインターネット上のショップを区別する人がいますでしょうか。どこの町の酒店で購入しようが買う人の自由であるのと同様に、百貨店のワインショップで買おうがインターネット上のワインショップで買おうが、買う人の自由です。

また、いわゆる形のある商品だけでなく、生命保険や損害保険、パソコンのソフトやスマホのアプリなど形のない商品(無形の商材)でも、簡単にインターネット購入できます。

では、情報はどうでしょうか。

「情報の入り口は検索から始まる」で前述しましたように、情報は「現実(人や本、百科事典など)」で調べるには時間も手間もかかります。
ところがインターネットだとスマホやパソコンさえあれば、調べたい事柄の内容をより詳しく瞬時に調べることが可能です。

しかもその内容が事実であろうが、評判であろうが、単なるうわさから疑惑のレベルまで広範囲にわたって情報を入手できます。

結論を申しますと、インターネットと現実とを区別する時代はもう終わった、と言えます。

事実であってもなくてもネットに出ている情報こそが事実と捉えられる

みなさんもご存知のとおりインターネット上には種類も異なるさまざまな情報が満ち溢れています。
しかも過去から未来へほぼ永遠に、無限大の情報がこれからも掲載されつづけられることでしょう。

情報は、事実もあれば、うわさの域を超えないものや、限りなく事実に近いグレーなものもあれば、まるっきりウソもあります。
しかし、情報を受け取る側の単なる勘違いならいいのですが、ウソであっても事実かのように誤解する人も多くいるわけです。

そんな間違いだらけの情報でも、人は簡単に信じてしまいがちです。

企業にとっていちばん怖いのは、あたかも事実かのように見えるウソです。
「あの会社なら過去にあんな事件もあったし、今度も本当じゃない?」そんなうわさこそ一気に拡散します。
そうなれば、会社のイメージさえ失墜しかねません。
そして、そのウソを事実無根だと退けるには、弁護士費用など莫大な費用と時間を要します。
結果、幸いにもインターネット上から抹消することに成功できたとしても、ダメージがすぐに消えることはありません。

要するに、インターネット上の情報は事実のいかんにかかわらず、事実として認識されるということです。

ですから、企業はインターネット上の記事や情報をウソも含めて疎かにしてはだめです。

より良い情報を恒常的に発信続けることで企業イメージアップを図る一方、悪い情報こそアンテナを張りめぐらして、より芽の小さいうちに刈り取る予防策を徹底すべきです。

私ども風評被害対策ラボでは、長年の経験から培ったノウハウで、ネット上のトラブルを予防すべく、独自監視・対策システム(SORIX事業部)を設けています。

企業様でトラブルを自己解決できなくなる前に、またたとえ解決できない状況になりましても、かならずや弊社のノウハウや知恵が少なからずお役に立てると信じています。

消防、警察、警備、病院といったインフラの整っていない国では自己防衛するしかありません。

ぜひ一度、お気軽にご相談ください。